最近住まいにこだわりたい若い人に注目を集めているのがリノベーション。
そのためリノベーション目的に中古物件を購入する人が増えています。
リノベーションはリフォームとは違い、間取りを大幅に変えるなど大規模な工事が必要です。
そのためリフォームに比べると費用が大きくなってしまいます。
実はリノベーション費用を準備するためにローンを利用することが可能です。
そこで今回はリノベーション予定で中古物件を購入する時に注意したいポイントを中心に紹介します。
リノベーション予定の中古物件を購入する際に気をつけなければいけないポイント
リノベーションを目的に購入する場合、住宅購入と同時にリノベーションの工事を行うケースが多いでしょう。
リノベーションの費用は物件の築年や広さ構造や、使用する使用する資材や設備によって費用の額が変わります。
おおよそのリノベーション費用にかける相場はマンションでは500万円～1000万円、一戸建てでは1000万円～1500万円です。
住宅購入の場合、頭金のことを考えると全額自己資金でリノベーション費用を準備するのは難しいでしょう。
そのためリノベーションの費用を準備するために、銀行のローンなどを利用してお金を準備する必要があります。
ローンを組んでお金を準備するためには、事前に必要な書類は準備したり、手数料や保証料などの諸費用が必要です。そのためリノベーション目的で購入する中古物件を購入する場合は、物件購入と同時にローンを組んだ方が手間やコストを節約することができます。
2住宅ローンとリフォームローンで資金を準備する場合
リノベーション費用は住宅ローンとは別にリフォームローンを組んで準備することができます。
リフォームローンは通常無担保ローンの場合が多く、抵当権の設定など必要がないので住宅ローンに比べると手続が簡単で、比較的早く融資を受けることが可能です。
ただしリフォームローンの場合無担保のため住宅ローンに比べると、返済期間は最長でも15年、銀行系ローンの場合は3%後半、クレジットカード系ローンの場合は4%〜と金利が高くなってしまいます。
そのため中古物件の購入のために住宅ローンで資金を準備し、リノベーション費用をリフォームローンで準備した場合、両方の支払いで負担が重くなってしまう可能性が高いです。
3一体型ローンで資金を準備する場合
以前はリノベーション費用を準備する場合は、住宅ローンとは別にリフォームローンで費用を準備する必要がありました。
しかし最近はリノベーション人気から住宅購入費用とリノベーション費用を一緒に準備することができる一体化ローンと使うことで、両方の費用をまとめて準備することが可能です。
一体化ローンの場合は審査や手続をまとめて行うので、費用や手間を少なくすることができます。
またリノベーション費用として借り入れた分も住宅ローン減税の対象になります。
一体化ローンの場合はリフォームローンに比べると、返済期間も金利も低いです。
住宅購入と同時にリフォーム、リノベーションを行うとメリットを最大限生かすことができます。
4住宅ローン減税を受けるために注意したいこと
リノベーション費用を住宅ローンで物件購入費用を準備することができた場合、全額住宅ローン減税の対象です。
住宅ローン減税は住宅ローンで物件を購入した場合に毎年年末調整や確定申告で手続きすることで、ローン残債の1%が控除されるという優遇税制です。
住宅ローン減税を利用することで所得税と住民税の負担を軽くすることができます。
住宅ローン減税の対象になる物件には条件があります。
住宅ローン減税を受けるために条件は下記の通りです。
対象となる物件は「居住の用に供した場合」と定められています。そのため住宅引渡し又は工事の完了から6ヶ月以内に、減税を受ける対象者が住む必要があります。
新築物件の場合現行の耐震基準を満たしていますが、中古住宅の場合は築年数によっては現行の耐震性能を有してない場合があります。そのため中古物件の場合住宅ローン減税を受けるためには耐震性能を有している必要があります。
このように中古物件を購入して住宅ローン減税を受けるためには、これらの条件を満たしておく必要があります。
特に購入する物件の築年数や耐震性能によっては住宅ローン減税を受けることができないケースもあるため契約時に忘れずに確認するようにしましょう。
5まとめ
リノベーション目的で中古物件を購入する場合、リフォームをするよりも大規模な工事が必要になってしまう可能性が高いです。
そのため事前にしっかりとした資金計画を立てたおく必要があります。
リノベーション費用は購入する物件や自分たちの希望によって金額が大きく変わります。
将来中古物件を購入してリノベーションしたいなら、なるべく早めに準備するようにしましょう。
