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「頭金に使いすぎて貯金がなくて困った」といった声をたびたび耳にします。

住宅購入時に住宅ローンを利用する場合、少しでも月々の支払いを抑え、支払総額を少なくしたいと考えるもの。

ですが、無計画に貯金を頭金に回すと、その後の生活に大きな影響を与える心配があります。

そこで、マイホームの購入時にどのくらい貯金を残しておくべきか、頭金と貯金のバランスについて詳しくご紹介します。

ぜひマイホーム購入前の貯金の使い方について、参考にしてみてください。

貯金はしっかり残しておきつつ、頭金にも資金を回したいですよね。

ですが、そのバランスを考えるのは非常に難しい問題です。

そこで、マイホーム購入にかかる諸経費と購入後に貯金を切り崩す必要があるケースを考え、いくら残しておけば安心できるか計算してみましょう。

マイホーム購入時には、購入価格の費用に加えて登記などの税金、外装や内装に掛かるお金など諸経費も結構かかります。

目安としては、新築住宅なら購入価格＋8〜10％、マンションなら6〜8％ほど掛かると見積もっておきましょう。

金額にすると200万円ほど必要になる計算です。

諸経費を計算に入れずに、貯金を頭金に回しすぎると後から大変なことになるため、どれくらい諸経費がかかるのか不動産会社の担当者などにしっかり相談した上で、慎重に判断してください。

住宅を購入されるきっかけとして「お子さんが生まれたから」「子供部屋が必要になったから」といった声をよく聞きます。

子育てには教育費はもちろんですが、何かとお金がかかるものです。

衣服や食費、通院代やおもちゃ、家族旅行の費用など挙げればキリがありませんが、家の購入をきっかけにこうした生活費の支払いに困らないように、ある程度貯金を残しておくのが理想です。

家を購入される方の多くが、現役の会社員の方でしょう。

仕事が順調という方であっても、不景気ということもあり会社自体がいつ傾くかわかりません。

自身が会社都合や自己都合で退職するケースも考えられます。

共働き家庭も増えており、どちらの一方の収入が無くなると生活が苦しくなるという家庭も一般的だと思います。

こうした家族の退職や転職はいつ発生するか分かりません。

転勤によりどちらか一方が離れて暮らす場合は、生活費が増えることも考えられます。

貯金を切り崩しすぎると、こうした突然の生活の変化に対応できなくなるので注意してくださいね。

リクルート住まいカンパニーが2014年に発表した調査結果によると、住宅購入予定者が頭金として用意した金額は平均1,400万円となっています。内訳を見ていくと、500〜1,000万円未満と1,000〜1,500万円未満がそれぞれ20%ほど、200〜500万円未満が15％となり、合計すると全体の6割ほどに上ります。

一般的に、頭金は物件価格の2割以上用意しておくべきといわれ、残りは住宅ローンを借りて支払うケースが多いです。

ただし、借入金が増えるほど月々の支払いが増え、支払総額も大きくなります。

アンケート結果を見てみると、実際には借入金を減らすために、頭金を多めに支払う方が多いことがわかります。

生活費の貯金は、半年から1年ほど暮らしていける分を残しておくのが理想。

生活費の目安は、その人の生活スタイルや家族の有無などで大きく異なるので、金額ではなく自分に合わせた「生活費✕○カ月分」という計算式で考えてみるのがおすすめです。

重い病気や交通事故などにより、急に大きな出費が必要になるケースも考えられます。

加えて最近は、大手企業であってもリストラや倒産が珍しくない時代ですので、こうした収入が突然なくなるリスクにも備えておきたいところ。

また、住宅ローンを借りる場合は、これまで借りていた賃貸住宅と返済金額の金額差を計算に入れるのを忘れない様にしてください。

マイホームの購入は、自分のこれまでのお金の使い方を見直すきっかけになります。

頭金の支払いには多額の現金が必要となるため、出費の取捨選択を行い払う必要のないお金は節約するといった対策を進めましょう。

子どもが幼稚園から小学校に入学し公立高校、公立大学を卒業した国公立のみの場合、幼稚園入園〜大学卒業におよそ1,000万円かかるとされます。

逆に、一貫して私立に通った場合は、2,000万円以上かかるともいわれます。

お子さんが複数いる家庭の場合は、先程ご紹介した金額がお子さんの人数分必要です。

性別が同じなら服など一部はお下がりで節約できますが、ほとんど出費は変わらないと思っておきましょう。

また、ピアノや運動教室、塾などに通わせる家庭も増えていますが、習い事は結構費用がかかります。

この辺りまで考慮した上で貯金はいくら必要になりそうか計算してみてください。

病気や怪我のリスクは、どなたにも当てはまる問題です。

20代までは心身ともに元気な方が多いものの、30代に入ると身体的な不調に加え心の病のリスクが急増することが、大手生命保険の調査でも発表されています。

病気の程度も人によって異なりますが、最悪の場合は仕事を続けられない可能性もあるでしょう。

家庭を持っている方の場合、妻や子ども、両親などが病気や怪我になることも考えられます。

生命保険への加入を検討したり、保険適用外の治療、高額医療費制度の自己負担分などを考え、それなりの貯金を残しておくと安心です。

生活予備費とは、普段通りの生活にかかる費用以外のお金のことです。

具体的には、病気の治療費や自然災害への備え、会社のリストラや倒産などに備える費用が、生活予備費にあたります。

これから住宅を購入される方は、自然災害への備えも重要です。

最近は、異常気象や温暖化などの影響で、河川の氾濫や土砂崩れ、大型台風による被害、さらには竜巻といった自然災害が急増しています。

山・川などから離れている家庭でも、想定以上の広域被害がニュースなどでも多数報じられているため、住宅保険への加入や修繕費を見積もって貯金しておくほうがいいでしょう。